IBMブレードサーバー向けに可用性実現、運用管理負荷を大幅軽減する機能を独自開発し、サーバー監視のワンストップサービスも提供開始

- IBM BladeCenter(R) S小規模システム向けに業界初の提供-

ニュースリリース

2010年02月02日

 ユニアデックス株式会社(本社:東京都江東区、社長:高橋 勉、以下 ユニアデックス)は、障害が発生した際に自動的に予備ブレードサーバーに切り替え、業務への影響を最小限に抑える機能を、日本アイ・ビー・エム株式会社(以下 日本IBM)の小規模サーバーであるIBM BladeCenter® S向けに独自開発し、本日2月2日から提供開始します。また合わせて、障害の自動通報によりサービスエンジニアの派遣をワンストップで行う「サーバー監視サービス」も提供開始します。

 複数(N)のブレードサーバーいずれかで障害が発生した場合に1台の予備ブレードサーバーへ切り替えが可能で、SAS(注)ディスクから予備機へOSが自動的にブート(起動)され業務の継続が可能となる「N+1コールドスタンバイ」機能は、すでに大規模クラスのサーバー向けには提供されていますが、ユニアデックスでは、今回初めて、小規模サーバーであるIBM BladeCenter S向けに独自に開発を行いました。

 この機能では、「N+1コールドスタンバイ」構成のIBM BladeCenter Sに装備されたブレードサーバーのCPUやメモリーの障害を検知し、独自開発のブレード管理モジュールからの通知に基づいて予備ブレードサーバーに自動切換えを可能としています。

 この機能の利用により、ブレードサーバー運用で可用性を高める一般的な方策であるクラスターソフトウエア利用に比べてコストを抑えられ、しかもブレードサーバー複数台で予備サーバーブレード1台を共有できるため、サーバー1台ごとに予備サーバーを用意する方式に比べ、コストを大幅に低減しながらシステムの可用性を実現できます。
 また障害の検知から予備サーバーの起動まで人手を介することなく自動化しているため、管理者による作業は大幅に軽減され、復旧時間も短縮されるなど、小規模サーバー利用者にとって、多くのメリットがあります。

 一方、障害の検知によって、管理サーバーからユニアデックスのサービスセンターへ自動通報が行われサービスエンジニアの派遣までをワンストップで行う「サーバー監視サービス」も合わせて提供開始します。
 これは、システムを止めることなく保守運用することが可能なものであり、利用者にとってブレードサーバーの運用負荷が大幅に軽減できます。

 今回提供の「N+1コールドスタンバイ」機能の年額利用料は270,000円(税別、契約は3年一括)からで、利用に当たり初期設定料が140,000円(税別)となります。またサーバー監視サービスは月額980円(税別)からです。(サーバー監視サービスの利用には、別途ユニアデックスサーバー監視サービスの契約が必要です。)

 ユニアデックスでは、2008年12月に日本IBMとIBM BladeCenterの国内販売および構築・導入・保守に関する体制の強化に合意し、同製品の販売とサービスを開始しています。今回の「N+1コールドスタンバイ」機能提供開始は、さらなるブレードサーバー・システム拡販のための強化策と位置づけています。

以上

なお、今回の発表にあたり、日本IBMより以下のエンドースメントをいただいています。

日本アイ・ビー・エム株式会社 システム製品事業.システムx事業部長 小林泰子氏

日本アイ・ビー・エムは、IBM BladeCenter Sにおけるユニアデックス様の「N+1コールドスタンバイ」機能と「サーバー監視サービス」の発表を心より歓迎いたします。お客様のシステム運用・管理の負荷を軽減し、可用性も高めることができる今回のBladeCenter S向け機能およびサービスにより、中堅・中小企業のお客様の成功に貢献できるものと考えております。日本アイ・ビー・エムは、ユニアデックス様との強固な関係のもと、今後も中堅・中小企業のお客様に対するご支援およびご提案に努めてまいります。

注:SAS
Serial Attached SCSIの略。SAS規格は、パフォーマンスや信頼性の高さから、近年サーバー、ストレージに採用されているデータ転送方式。

※IBM、BladeCenterは、International Business Machines Corporationの米国ならびにその他の国における商標または登録商標です。
※その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

■関連URL:
ユニアデックスと日本IBMの協業について
http://www.uniadex.co.jp/news/2008/news_20081120_129.html

※ニュースリリースの内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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