男性育児休業取得者へのインタビュー vol.2
ユニアデックスでは、次世代育成法の行動計画において、「目標1:育児・介護休業などを取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備」を掲げています。その対策の一例として、ユニアデックスの男性育休取得者にインタビュ—しました。ぜひ、ユニアデックスの育休取得模様をご覧ください。
今回は、お客さまである株式会社野村総合研究所(以下、NRI)の事業所に常駐している、当社カスタマ—サクセスサ—ビス本部の三井さんが育児休業を取得するということで、そこで感じたことや風土などをお客さまも交えてインタビュ—してきました!
インタビュ—を受けていただいた皆さん

育児休業(以下、育休)取得にあたり皆さんが感じていること
育休を取るにあたって気になったこと・心配したことはありますか?


最初に相談した相手は誰ですか?
三井:まずはチームリーダーの阿部さんに、その後課長の大柄さんに相談しました。
最初に相談するときの気持ちはいかがでしたか?
三井:阿部さんにもお子さんがいらっしゃるので肯定的に受け入れてくれるかなとは思っていました。
相談を受けたとき、阿部さんはどのように思われましたか?
阿部:10月に育児・介護休業法が改正されることもあり、ぜひ取ってもらいたいと思いました。私も子供がいて子育ての大変さは理解していますので、制度を利用してもらいたいと思いました。

育休の話を聞いた大柄さんはどのような感覚でしたか?

大柄:あ、そうなんだと。ここ最近お客さまや当社社員・派遣社員含めて、育休を取る方が本当に多いのです。なので、ごく普通に受け止めました。
NRIでも育休を取られる方が多いとお聞きしましたが、どのような感覚ですか?

話を聞いたところ皆さん、男性の育休取得をごく普通のことと受け止めているなぁと
職場で工夫していること
育休を取りやすくするために組織として何か工夫していることはありますか?
石川(NRI):三井さんも昔MVPを受賞したんですよね~。
育休を取りやすくするために仕事上で工夫していることはありますか?
石川(NRI):そうですね。属人化にならないように、業務の標準化を推し進めたり、最近はデジタル化で資料を効率的に作る仕組み作りというのを、皆で考えながらやっています。
そういった活動を継続する上でご苦労はありますか?
石川(NRI):やるのが当たり前というか、ごく普通に取り組んでいますね。最近段々と皆の幸せにつながってきているなぁという実感も出てきていますし、あまり苦になることもなく、皆でどんどんやっていこうねという一体感がありますね。
三井:確かに改善が当たり前、という風土がありますね。
石川(NRI):言われたことだけをやるのではなく、こうしていこうというアイデアを出し合いながらという感じかな。
大柄:改善にはどこの職場でも取り組んでいると思いますが、ここの特色として、ベースに皆が幸せになるようにというマインドがあるので、このような風土が醸成されているのだと思います。
男性の育休取得が当たり前といった環境になるには職場の風土醸成が肝要なのだなぁ。。。 そこで風土を醸成するためにどのような工夫をしているのか聞いてみることにしました
風土醸成のために工夫していること
いろいろな会社の方がいらっしゃる中で、会社の枠を超えてコミュニケー ションを取るのにどういった工夫をされているのでしょうか
石川(NRI):例えば3カ月に一回勉強会をしたり、何か課題があったらこうすればもっと良くなるよねというのを話し合ったり、見える化やフィードバックをして一体感を持つようにしていますね。先ほどの表彰もその一環で、我々が大切にしている価値観や気持ちを皆に伝えるようにしています。
どのくらいの頻度で会話はしているのですか?
石川(NRI):NRIでは、チャットで会話するのが当たり前になってきていて、普段からずっと会話している雰囲気がありますね。ここ2年くらいかな?それが当たり前になってかなり浸透してきたなと感じています。
風土醸成についてもう少しお聞かせください。何か他に工夫されていることはありますか
大柄:NRIさんと運営組織について話すときには、doing(何をするか)ではなく、being(我々はどのようにありたいか)を大事にしたいねという考え方がある、と感じています。
最後に聞いてみました
三井さん、今の気持ちは?
【インタビューにご協力いただきありがとうございました】
■編集後記
インタビュー後、上司の大柄さんの話

実は私も NRI石川さんに三井さんが育休を取ると聞いてどう思ったか聞いてみたんですね。その時一番初めに「応援したい」という言葉をいただきました。ありがたいなと思いますし、だからこそ三井さんもぜひ戻ってきたいという気持ちでいるのかなと思います。
【インタビュー後の写真撮影】



【インタビュー】働きがい推進室(2022年9月)