2021年07月07日公開
「資本市場を通じて社会に貢献します」という経営理念のもと、運用と投資顧問業で投資家から高い支持を集めるレオス・キャピタルワークス株式会社。運用と投資顧問業で投資家から高い支持を集め、2021年5月、投資信託「ひふみ」シリーズと国内外の年金基金運用などの合計である運用資産残高が概算で1兆円を突破した。
同社は、場所や時間にしばられない柔軟な働き方ができる環境をつくることが将来の企業競争力に大きな影響を与えるとの考えから、コロナ禍の前年からテレワーク環境の準備をはじめる。2020年にユニアデックスよりクラウド認証サービス「Okta」（オクタ）を導入し、その後、Boxも導入。緊急事態宣言発出時にも全社員がスムーズにテレワークに移行した。
2021年06月02日公開
国内および海外拠点に2万人以上の技術者と研究者を擁する、日本最大規模*の技術系人材サービス企業、テクノプロ・グループ。産業界で必要とされるほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、人材紹介など、技術を軸とした各種のサービスを提供している。
今回、同グループは場所に縛られずあらゆるデバイスがセキュアに利用可能な働き方を実現するべく、ユニアデックスのサポートのもと、全社員に Cisco Secure Access by Duo（以下、Duo） を展開。利便性の高い多要素認証（MFA）による安心、安全なテレワーク環境が実現した。
*株式会社矢野経済研究所「人材ビジネスの現状と展望2020年版」
2020年12月11日公開
1938年創業、電設資材業界一位の専門商社である因幡電機産業。照明器具、エアコン、配分電盤といった電設資材およびセンサー、スイッチ、リレーなど産業機器の卸販売に加え、空調用配管化粧カバーや被覆銅管など空調部材の製造も手掛け、商社とメーカーの機能を併せ持つ独自性の強い企業だ。
同社は2020年3月末、社内で新型コロナウイルス感染者が発生したことを機に、事業継続対策として、ユニアデックスのクラウド型ネットワークサービス「Wrap」（ラップ）を導入。無償提供による試行を経て全社展開し、ウィズコロナ時代のテレワーク推進の取り組みを続けている。
2020年07月29日公開
直接販売の「ひふみ投信」や販売会社を通じて販売される「ひふみプラス」、世界株中心の「ひふみワールド」、確定拠出年金専用投資信託「ひふみ年金」などの運用と投資顧問業で投資家から高い支持を集めるレオス・キャピタルワークス株式会社。「お客さまの長期的な資産形成を応援するとともに、成長企業への投資を通じて社会に貢献する」という考えの下、先進的なサービス提供を常に追求し続けている。同社は、さまざまなクラウドサービスを導入して企業競争力を高めているが、その一方で煩雑化するパスワード管理や増加する管理業務の効率化を目指し、ユニアデックスよりクラウド認証サービス「Okta」（オクタ）を導入。直後に発生した新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワーク期間中も効率的に業務継続でき、今後のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向けて確かな手応えを得た。
2020年05月12日公開
「住まいを通じて生涯のおつきあい」という精神のもと、50年以上にわたり住宅業界のパイオニアとして日本の住まいづくりと豊かな社会づくりに貢献してきた総合住宅メーカー、ミサワホーム。戸建住宅の建設をはじめ、リフォームや土地活用の提案、保育・介護施設の運営、コンパクトシティ型の不動産開発など住まいに関わるさまざまな領域に事業を展開するほか、サステナブルな社会の実現に向けて、脱炭素で循環型の住まいづくりや少子高齢化社会を支えるまちづくり、働く環境の整備などの活動を通じて、SDGsの目標に沿った取り組みも進めている。同社は、働き方改革の柱として、テレワーク運用最適化とセキュリティー向上を目指し、ユニアデックスが提供するクラウド型ネットワークサービス「Wrap」(ラップ)のPoC(実証実験)を実施。確かな手応えを得た。
2017年06月01日公開
慶應義塾大学では、2017 年 2 月から東京都と神奈川県にある６つのキャンパスすべてで、3 万人以上の学生と教職員の全員が Web 会議サービス「Cisco WebEx」を利用できるようにしている。学術活動のグローバル化に対応し、日々の大学業務の効率化などにも貢献する施策として注目されており、ユニアデックスはその導入と構築、大学全体におけるサービス展開を支援している。
2016年05月06日公開
あらゆる産業において重要な役割を持つ鉄鋼素材の流通事業で100年以上の歴史を持ち、日本の製造業を支えているカノークスは、変化の激しい経営環境の中で持続的な成長の基盤を確立すべく、全社的な改革の取り組みを続けている。
2015年04月16日公開
ユニチカは、グローバル拠点を含む全社的なコミュニケーションの活性化を図るため、電話システムをMicrosoft Lyncで再構築し、通話コストや設備維持コストが削減でき、確かな効果を実現している。
2014年10月17日公開
日本海洋掘削は、海外拠点と本社、また拠点間における適切な状況の伝達、意図の把握が課題となっていたため、新たなコミュニケーション基盤としてポリコムのビデオ会議システムを導入。映像を活かした、より確実な意思疎通を実現している。
2013年05月28日公開
「音があるフォスターがいる」をスローガンに掲げ、音のスペシャリストとして高品質な音響製品の開発、製造を手掛けているフォスター電機。本社ビルの新築と移転を格好の機会と捉え、社内のコミュニケーションとワークスタイルの改革を進めています。
※本事例は、2013年にネットマークスとして制作したもので、内容などは当時のものです。
